FFP（ファイナンシャル・フェアプレー）とは、欧州サッカー連盟（UEFA）が制定した財務規則で、クラブが収益を上回る支出を行うことを制限する制度です。

この規則は、クラブの財政の健全性を保つとともに、資金力に依存した極端なマネーゲームを抑制し、競争の公平性を確保することを目的としています。

具体的には、FFPはクラブの「収入と支出のバランス」を監視し、特に移籍金や選手給与といった経費が、クラブの実際の収益を超えないように管理しています。

FFPの背景には、サッカー界での莫大な資金の流入と、それに伴うクラブ間の競争激化があります。多くのクラブが財政的に無理な投資を行い、一部のクラブが破産に追い込まれるケースも見られました。

このような状況を改善するために、UEFAはFFPを2011年に正式に導入しました。規則の主な原則は、「収益の範囲内で運営する」というシンプルなものですが、その適用範囲にはチケット収入、スポンサー収入、放映権料などが含まれます。

FFPに違反したクラブには、さまざまなペナルティーが課されます。このペナルティーは、違反の程度に応じて段階的に適用される仕組みになっており、軽微な違反の場合は警告や罰金で済む場合もありますが、重大な違反にはより厳しい処分が科されます。

例えば、UEFA主催の大会（チャンピオンズリーグやヨーロッパリーグ）への参加資格剥奪や、選手登録の制限、移籍市場での活動制限などがその一例です。

実際の事例として、マンチェスター・シティが2020年にFFP違反でチャンピオンズリーグからの2年間の出場禁止処分を受けたケースが挙げられます。

この処分は後にスポーツ仲裁裁判所（CAS）で軽減されましたが、FFPがクラブ活動に直接的な影響を与える可能性を示した重要な例と言えるでしょう。また、パリ・サンジェルマン（PSG）も同様にFFPの調査対象となり、罰金や移籍制限が課されました。

FFPの理念は高く評価されていますが、その実効性については一部で疑問視されています。その理由の一つは、規則が資金力のあるクラブとそうでないクラブの格差を縮小するどころか、むしろ固定化してしまうという批判です。

FFPは収益を基準として支出を制限するため、既に大規模な収益基盤を持つクラブがより有利な状況を維持できる一方で、小規模なクラブは収益を増やす手段が限られており、競争力を高めるのが難しい状況にあります。

また、FFPには適用の透明性に関する課題も指摘されています。一部のクラブが複雑なスポンサー契約や会計処理を駆使して規則を回避しているとされる例もあり、このような動きはFFPの信頼性を損なう要因となっています。

たとえば、スポンサー契約における金額の過剰評価や、親会社を介した資金注入が問題視されるケースが挙げられます。